どちらも実際には読んでいない本なので恐縮ですが，これまでも，似たような内容は書かれてきたことと思います。今後も増え続けるのでしょうか。
雑誌のレビューで目次と見出しを見ていると，読むのが怖くなってくる本です。
タイトルにした内容は，レビューで紹介されている，フランスの話でした。
＞フランスでは学生の４分の３が政府機関で働きたいそうである。米国も同様になるとのことだ。
雇用の喪失→消費の喪失→市場経済そのものの危機
というのはわかりやすい未来予想ですが，
「雇用の喪失」がどれほど現実的な問題になっていくのか。
数十年前とたいして変わらない原理で初等教育，中等教育，そして大学での教育を行っている日本にとって，
「このままでよいのか」というのは素朴に感じてくる疑問です。
教育の問題でいえば，都立高校では，塾のノウハウを高校の先生に学ばせている。
教員採用試験を使って独自に採用する人間が必要なくなる時代がそこまで来ていると考えることもできます。
センター試験を廃止し，登場する新試験にしても，学校の教師よりも早く塾産業が対策をつくります。
ＡＯ入試もしかり。学校で学ぶよりも，塾で対策を教えてもらった方が，ためになる，という時代は
すでに「教育の終わり」を表しているというのが私の実感です。
そのうち，午前中は塾に通って学習することを許可する高校が出現しかねません。
高校は，学校行事や部活動だけを行う場になっていく？
公務員は増えていっても，教員の民間委託は増えていく？
